医療トラブルが起きたら、どこに相談する？

「もし韓国で受けた施術で何か起きたら、誰に相談すればいいの？」——海外での美容医療を考えるとき、実はここが一番不安だという方も少なくありません。言葉も制度も違う国で、帰国後に問題が起きたらどうすればいいのか、想像しにくいからです。

この記事では、施術後に気になる症状や納得できないことが起きたときの相談先を、韓国側・日本側に分けて整理しました。あわせて、いざという時のために「施術前から残しておくべき記録」もまとめています。トラブルを前提にするのではなく、備えておくことで安心して判断するためのガイドです。

相談先と、残しておくべき記録

①最初の相談先は、施術を受けた医療機関です。腫れや痛みが想定より長い、左右差が気になる、説明と違うと感じるといった場合は、まず施術した医療機関に連絡しましょう。施術日、施術名、いつからどんな症状があるかを整理し、患部の写真を添えて伝えると、医師が状況を判断しやすくなります。オンラインで経過を確認できる医療機関もあるため、帰国前に連絡方法を確認しておくことが大切です。

②韓国の公的な相談・調停の仕組み：韓国の医療機関との話し合いで解決しない場合、「韓国医療紛争調停仲裁院」に調停を申し立てる制度があり、外国人患者も申請できます（ただし原則として相手方の医療機関が応じた場合に調停が始まります）。また、韓国で外国人患者を誘致する医療機関は国への登録が必要で、登録要件の一つとして医療事故に備えた賠償責任保険への加入が求められています。手続きの進み方や必要書類はケースによって異なるため、申し立てを考える段階で窓口に確認しましょう。

③日本での対応：強い痛み、発熱、赤みや腫れが広がる、視界の異常、息苦しさなど、急を要する症状がある場合は、韓国への連絡を待たずに日本の医療機関をすぐ受診してください。受診の際は、韓国で受けた施術名や使用した製剤・機器が分かる資料を持参すると、医師が状況を把握しやすくなります。

④残しておくべき記録：同意書（控え）、施術内容が分かる書類、領収書・明細、施術前後の経過写真、医療機関や仲介業者とのメッセージのやり取りは、トラブルの有無にかかわらず保管しておきましょう。施術前に「日本語の同意書をもらえるか」「帰国後の連絡先はどこか」を確認しておくことが、いちばんの備えになります。